３ 喪主・責任者
喪主を決めましょう。
喪主は一般に故人と最も縁の深い人がなり、故人に代わって弔問を受ける立場ですから、迅速に決めなければなりません。普通は故人の配偶者、配偶者が他界している場合は長男、子供が死亡した場合は父親か母親となります。他家に嫁いだ娘がなってもかまいませんが、高齢者や幼児が喪主になるのは避けた方がいいでしょう。いずれにしても、喪主はこの後、故人を弔う人であり、社会的なつきあいを引き継ぐわけですから、納得できる人がなるようにしましょう。喪主の意志を尊重していただける葬儀の責任者を決めましょう。
普通の自宅葬では、喪主が施主であり、葬儀の責任者である「葬儀委員長」ということになります。しかし、喪主や遺族は看病疲れや深い悲しみの最中でもあり、遺体を見守ったり弔問客の応対などで神経を使いますから、規模の大小にかかわらず、遺族が地域の人々や職場の同僚、友人などの手を借りて葬儀を行うようになります。大きく分けて、全般を総括する「総務」おとき、お寺様のお世話をする「接待」、香典など金銭の管理をする「会計」などの責任者を近親者のなかから選びます。いずれも、故人のことをよく知っていて、その家庭の事情に詳しく、よく気のつく人が適任でしょう。世話役は、先走ったり、遺族が思ってもいなっかった方へ流れないよう気をつけましょう。
経済的なことを含め、それぞれの家庭には事情がありますから、喪主や遺族の希望を知っておくことが必要です。ご会葬に「盛大なお葬式でしたね」とおほめいただいても、借り入れてしまうようでは良くありません。また、喪主は葬儀の日時を決めるお寺様との打ち合わせ、規模が決まる葬儀社との打ち合わせには必ず立会いましょう。
